基本的な考え⽅

SDGs目標達成への取り組みをはじめとして、世界的に環境問題解決やグリーン社会実現への取り組みが求められる中、建築用、自動車用、ディスプレイ用ガラス、化学品、セラミックス、その他の高機能材料および部品の世界的なソリューションプロバイダーであるAGCグループでは、地球の恵みを受けて事業を行う私たちの社会的責任を認識し、社会とともに持続的に発展する企業であることを目指しています。
AGCグループのすべての事業活動および社会活動を貫く企業理念であるグループビジョン“Look Beyond”の一つである「私たちの価値観」には「善き地球市民として、自然との調和を目指し、持続可能な社会づくりに貢献します。」という環境に対する強い意志を込めています。

この企業理念に従い、AGCグループの調達から製造・販売・物流・使用・廃棄に至るまでのすべての事業活動フェーズでの取り組みを通じて、持続的な地球環境および経営を実現することを宣言した「AGCグループ環境基本方針」を制定し、環境活動を実施する際の基本的な考え方を表明しています。

AGCグループ環境基本方針 2001年2月9日制定、2019年1月1日改定

基本方針

AGCグループは、多量の資源・エネルギーを使用する事業を営んでおり、グループビジョン “Look Beyond” の私たちの価値観の一つとして「環境(エンバイロンメント)」を定め、行動します。

私たちは、限りある資源・エネルギーを有効に使い、気候変動並びに生物多様性を含む自然環境への影響に配慮し、素材・部材のグローバル優良企業として、持続可能な社会づくりに貢献していきます。

スローガン

善き地球市民として、一人一人が、環境活動に貢献しよう。

環境行動指針

AGCグループは、事業活動全体にわたり、以下の行動指針に基づいた環境活動に取り組みます。

  • 環境マネジメントシステムに基づく継続的改善に努めます。
  • 環境に関するグループ内外のルールを守ります。
  • 化学物質の適正管理をはじめとして、省資源、気候変動の緩和及び適応、廃棄物の削減・リサイクルに関してAGCグループでの目標を設定し、達成に努めまた向上を目指します。
  • 環境影響を考慮した製品・技術・サービス・設備の開発と社会への提供に努めます。
  • 利害関係者との積極的なコミュニケーションに努めます。

環境マネジメント体制

AGCグループでは、高い実効性と実行性を伴う環境活動を実現するためには経営層の強い関与が必要であるとの考え方に基づき、CTOを環境経営責任者とする環境マネジメント体制を敷いています。
ISO14001規格で定められる責任者によるマネジメントレビューを通じて環境活動全体の改善状況を評価し、次年度以降の方針・計画の立案に反映しています。また、CEOが委員長を務める「サステナビリティ委員会」では、環境・社会・ガバナンスに関わる社会動向を共有し、AGCグループが果たすべき役割や事業リスクとなり得るトピックへの対応を議論します。

環境目標

AGCグループでは長期的な社会課題の動向を踏まえ、地球・社会の持続的発展とAGCグループの持続的成長の両立を実現する上で重要となる機会とリスクであるマテリアリティを特定しています。
これらの重要機会・リスクに基づき、AGCグループの長期経営戦略や各事業戦略、サステナビリティ(非財務)目標を設定し、経済的価値に加えて社会的価値を創出することを目指して事業活動に取り組んでいます。
環境については、気候変動問題への対応、資源の有効利用、社会・環境に配慮したサプライチェーン、地域社会との関係・環境配慮を関連するマテリアリティとして具体的な目標を定めました。マテリアリティの詳細についてはこちらをご覧ください。

環境面からの気候変動問題への対応および社会・環境に配慮したサプライチェーンへの取り組みとして、2050年カーボン・ネットゼロを目指し、そのマイルストーンとして、2019年比、2030年GHG排出量30%削減、GHG排出量の売上高原単位*50%削減を目標に設定しました。

GHG 排出量売上高原単位=GHG 排出量/売上高

資源の有効利用への対応として、循環型社会構築への貢献をテーマに事業活動と循環型社会の両立を目指しています。具体的には、以下に取り組んでいます。
・埋立処分率:1%未満
・資源投入量の削減
・資源の再(生)利用率向上
・非化石由来材料の導入

また、環境面からの地域社会との関係・環境配慮への対応として、AGCグループ全体の自然資本インパクト評価を行い、取り組みテーマや目標を2022年までに策定する予定です。

気候変動対応への貢献

気候変動対応への貢献

カーボン・ネットゼロ(2050年)
2019年比GHG排出量-30%(2030年)
2019年比GHG排出量原単位-50%削減(2030年)

循環型社会への貢献

循環型社会への貢献

埋立処分率1%未満

自然資本保全

自然資本保全

自然資本インパクト評価実施