FORBLUE™ Sシリーズはスルホン酸ポリマーを原料とした、低抵抗で、水素イオンの選択性が高く、耐久性も高い、PEM型水電解装置に適したフッ素樹脂製のイオン交換膜である。「AGCがFORBLUE™ Sシリーズのような高度なイオン交換膜を生産できるのは、他社にはない3つの強みが背景にあるからです」と山木氏は説く。

1つめは、フッ素系樹脂を開発・量産する技術力である。同社は、生産量から見ても世界有数のフッ素系樹脂メーカーであり、特殊な機能・特性を持つフッ素系樹脂の開発において他社の追随を許さない知見と技術力を保有している。こうした素材レベルでの開発力を基に、フッ素系樹脂の応用拡大を推し進めることが可能だ。

2つめは、イオン交換膜及びその材料を開発・量産する技術力と実績である。AGCは、1950年代から現在に至るまで約70年間にわたって継続的にイオン交換膜の高度化に携わってきた。燃料電池用のフッ素系ポリマー分散液（アイオノマー）では、世界市場で圧倒的No.1ポジション※を獲得している。水電解用のイオン交換膜では、燃料電池用の逆反応に相当する機能が求められ、その開発には多くのノウハウを転用できる強みがある。

※AGC調べ（2023年1月時点）

3つめは、AGC自身が、電気化学に関連した技術と装置のユーザーであることだ。同社の化学品事業の根幹には、塩の電気分解によって生成するクロール・アルカリ製品がある。この事業は1920年代から約100年間継続して成長しており、AGCでは量産に利用する電解槽（セル）やプロセスを自社開発してきた。こうした取り組みを通じて、高度な電解プロセスを実現するために、どのような仕様のイオン交換膜が必要になるのか、ユーザー視点からのニーズを熟知している。

ただし先述したように、再エネを活用してグリーン水素を生産するための水電解装置は発展途上の段階にある。これから、システムレベル、さらには部材レベルでさまざまな技術革新が起きることだろう。その過程で、イオン交換膜に対する要求も大きく変っていくはずだ。

それでも「AGCは、素材の段階から製品の段階まで、イオン交換膜のサプライチェーン上で求められる技術開発と量産を一気通貫で担う体制を整えています。社会の変化と要請に迅速かつ柔軟な対応が可能です」と澤田氏が語るように、強みは変わることがない。

日本政府は、2050年までにカーボンニュートラル達成を目指すと宣言している。その実現には、グリーン水素の生産体制の飛躍的な増強が不可欠だ。目前に迫る本格的な水素社会の到来に備えて、AGCは150億円を先行投資。水電解のコア部材となるFORBLUE™ Sシリーズを量産する大規模プラントを、同社の北九州事業所内に建設中である。稼働開始は2026年6月を予定する。これによって、北九州を主力に、千葉事業所と合わせた2拠点での量産体制が整う。PEM型水電解装置向けのフッ素系イオン交換膜の生産体制としては、他社の追随を許さない規模になる。

堀内氏は展望を語る。「AGCは水素市場が今後大きく伸びることを見越して先行投資を行っています。また、水素社会をリードする欧州で営業・評価体制の拡充を進めるなど、日本国内のみならず、海外においても事業体制を強化しています。グリーン水素生産の基幹部品であるイオン交換膜を安定供給することで、日本国内だけでなく、世界でも水素活用を後押しし水素社会の実現に貢献したいと考えています」。

AGCは、水素社会の発展に並走し、近未来のエネルギー活用の要となる部分で、重要な役割を果たしていく。

日経クロステック 掲載記事

※部署名・肩書は取材当時のものです